売戸建住宅 福岡市西区 大字西浦 1階建 2LDK

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価格 1,180万円 間取り 2LDK
交通 ＪＲ筑肥線 / 九大学研都市駅
【バス】32分 昭和バス　西の浦 停歩4分
所在地 福岡県福岡市西区大字西浦
築年月 1969年4月(築56年4ヶ月) 建物面積 52.17㎡ 土地面積 公簿 93.06㎡
私道負担面積 -

ポイント

オール電化

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
新価格です♪　海まで徒歩１分！二見ヶ浦まで車で３分の好立地です♪　令和６年５月にリノベーション工事完了のオール電化住宅です！

    アピールポイント

    海まで徒歩１分（西浦漁港集落内）！二見ヶ浦まで車で３分の好立地です♪　令和６年５月にリノベーション工事完了のオール電化住宅です！

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ筑肥線 / 九大学研都市駅
    【バス】32分 昭和バス　西の浦 停歩4分
    その他交通 -
    所在地 福岡県福岡市西区大字西浦
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,180万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　クローゼット　モニタ付インターホン　ＩＨクッキングヒーター　追焚機能　上水道　下水道　電気　側溝　温水洗浄便座　タンクレストイレ
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    ■増築未登記箇所あり／増築面積：合計約６．６㎡
    　トイレの一部（約０．８２㎡）、洋室４．５帖の一部（約２．４８㎡）、物置（約３．３㎡）

    ■再建築

    について
    ・既存建築物の建替の取扱いにより再建築可能（都市計画法第３４条第１４号）
    ・許可条件等：２階建以下、延床面積２００㎡以下（専用住宅の場合２８０㎡以下）、
    　構造：外壁及び軒裏で延焼のおそれのある部分を防火構造等。
    　詳細は「道路相談（決裁）西許１８年３０号」参照。

    ■設備：オール電化、屋外物置、屋外水栓、モニター付きインターホン、追炊き機能、上水道、本下水、側溝

    ■固定資産税：８，６００円／年

    ■接道状況：東側約２．７～３．０ｍに約８．０ｍ接道

    ■駐車場：軽自動車１台可、ほか近隣月極駐車場に３区画空有３０００円／月（Ｒ７．５．２２現在）

    ■法令制限等：景観計画区域：海浜ゾーン、屋外広告物地域区分：自然・低層住居系地域
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 福岡市西区西浦　中古一戸建て
    間取り(内訳) 2LDK 建物面積 52.17㎡
    土地面積 公簿 93.06㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1969年4月(築56年4ヶ月) 階建 平屋建
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 -
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 所有者居住中 引渡可能時期 相談
    物件番号 6986436283 管理番号 -
    情報公開日 2025/05/26 次回更新予定日 2025/07/31

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ロイヤル地所

    交通：
    ＪＲ筑肥線／今宿　徒歩10分
    住所：
    福岡県福岡市西区今宿２丁目５－４　エム・スクエア１０１
    TEL：
    092-805-6611
    FAX：
    092-805-6612
    所属団体など：
    (公社)福岡県宅地建物取引業協会会員
    (一社)九州不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    専任媒介
    免許番号：
    福岡県知事免許（３）第１７０３８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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